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by e-three

イースリーが
提供するサービス

地場を支える銀行様や信用金庫様をはじめとする各企業様とビジネスマッチングを結び、中小企業様の様々な経営課題に対応した総合コンサルティング業を営んでいます。

創業以来、お客様の実現したいことに対して、補助金・助成金などの公的制度の情報提供を行い、その制度の活用支援をすることで、多くの企業の成長に貢献してきました。

現在では、その実績とノウハウを基に公的制度に精通したメンバーによる企業支援だけでなく、経済対策・エネルギー対策・デジタル対策まで、企業様のビジネス拡大につながるトータルサポートが可能です。

イースリーが提供するサービス

Support

 / イースリーのサポート

Support.01

活用できる公的制度(補助金・助成金)を知りたい!お客様

安心の採択実績

採択件数約1300件、採択率平均86%。
公的制度の知識、採択までのノウハウを有しています。

成功報酬型でのご支援

最適な公的制度の活用コンサルティングから、煩雑な申請業務のサポートまで、完全成功報酬型にてご支援いたします。

採択後まで伴走

採択、事業完了後も伴走型にてご支援いたします。補助金受給のために必要となる事業完了報告や事業完了後の定期報告まで、一気通貫型のサポート体制をご提供しております。

Support.02

省エネ対策をしたい!お客様

エネルギー
コンサルティング

イースリーは、エネルギー管理支援事業者(エネマネ事業者)に登録されています。省エネルギー診断、設備導入、省エネルギー計画の立案、計画の実行、実績報告まで、ワンストップサービスをご提供いたします。

電力契約最適化
コンサルティング

省エネルギーの計画、実行だけでなく、電力調達方法の見直しや電力単価の価格交渉など、コスト削減につながるご提案をさせていただきます。

創エネ・BCP
コンサルティング

自然エネルギーの活用や災害対策などにつながるソリューションをご提案をいたします。太陽光発電や蓄電池といった設備の設計・施工・導入に係る資金調達や補助金支援までワンストップにてご提案可能です。

Support.03

新規事業を立ち上げたい!お客様

ビジネスモデルの
構築&アップデート

新規事業の立ち上げ支援ノウハウを駆使し、本業に加えて簡単に立ち上げられるビジネスの提案、立ち上げまでご支援いたします。また、テクノロジーの進化や人々の価値観の変化に合わせて、ビジネスモデルのアップデートをサポートいたします。

専門知識不要

新規事業立ち上げに活用できる助成金・補助金をコンサルティング、事業完了まで完全サポートいたします。

伴走型
コンサルティング

事業が確立するまで伴走し、マーケティング支援や人材マネジメントなどあらゆる課題解決に対応いたします。

Company

 / 会社概要

会社名

株式会社イースリー

設立

2011年4月20日

代表者

代表取締役 濱島 亮

本社

〒162-0826 東京都新宿区市谷船河原町11 飯田橋レインボービル1階
TEL 03-6206-8860 / FAX 03-6206-0339

中部支店

〒450-0002 愛知県名古屋市中村区名駅4-2-28 名古屋第二埼玉ビル2階
TEL 052-746-9100 / FAX 052-746-9430

関西支店

〒530-0001 大阪府大阪市北区梅田1-1-3 大阪駅前第3ビル14階
TEL 06-4256-5950 / FAX 06-4256-5951

資本金

30,000,000円

事業内容

補助金サポート事業
エネルギー事業
フランチャイズ事業

有資格者情報

■中小企業診断士
■行政書士
■エネルギー管理士
■第一種電気工事士
■第二種電気工事士
■1級電気工事施工管理技士
■2級電気工事施工管理技士
■2級管工事施工管理技士
■管理技術者(電気)
■宅地建物取引士

登録機関

・ 東京都知事(1)第109282号公益社団法人 全日本不動産協会
・ M&A支援機関登録事業者(FA業務・仲介業務)
・ 認定革新等支援機関 ID107913010712 “第79号認定”
・ 経済産業省令和5年度補正予算省エネ投資促進需要構造転換支援事業 エネマネ事業者
・ 経済産業省令和令和5年度補正予算省エネルギー投資促進支援事業 エネマネ事業者
・ 経済産業省令和6年度ネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)実証事業 ZEBプランナー
・ 資源エネルギー庁 省エネ・地域パートナーシップ パートナー省エネ支援機関

許認可・登録

・ 情報セキュリティマネジメントシステム国際規格「ISO 27001」
 ISO/IEC 27001:2022
・ 一般財団法人日本情報経済社会推進協会認定
 プライバシーマーク 登録番号 第22000446(01)号

加盟団体

・ 一般財団法人省エネルギーセンター
・ 一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会
・ 一般社団法人 ESCO・エネルギーマネジメント推進協議会

主要取引先

株式会社三井住友銀行、 株式会社みずほ銀行、 株式会社東北銀行、株式会社秋田銀行、 株式会社北都銀行、 株式会社山形銀行、 株式会社荘内銀行、 株式会社足利銀行、 株式会社群馬銀行、 株式会社京葉銀行、 株式会社東日本銀行、 株式会社第四北越銀行、 株式会社八十二銀行、 株式会社富山銀行、 株式会社富山第一銀行、 株式会社福井銀行、 株式会社福邦銀行、 株式会社十六銀行、 株式会社愛知銀行、 株式会社中京銀行、 株式会社名古屋銀行、 株式会社百五銀行、 株式会社三十三銀行、 株式会社滋賀銀行、 株式会社南都銀行、 株式会社鳥取銀行、 株式会社中国銀行、 株式会社阿波銀行、 株式会社百十四銀行、 株式会社伊予銀行、 株式会社愛媛銀行、 株式会社四国銀行、 株式会社宮崎銀行、 株式会社佐賀銀行、 株式会社大分銀行、 株式会社鹿児島銀行、 アルプス中央信用金庫、 長野信用金庫、 三井住友ファイナンス&リース株式会社、 十六リース株式会社、 中道リース株式会社、 八十二リース株式会社、 第四北越リース株式会社、 しんきん総合リース株式会社、 JA三井リース株式会社、 株式会社日本包装リース、 三菱電機フィナンシャルソリューションズ株式会社、 NECキャピタルソリューション株式会社、 いわぎんリサーチ&コンサルティング株式会社、 リコージャパン株式会社、 一般社団法人日本倉庫協会、 他 (順不同)

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